赤本P363最新データ 「日本語教師数」「日本語教育機関・施設等数」「日本語学習者数」

赤本P362　（※5～7）教師数・教育機関数


　日本語教師数や日本語教育機関・施設等数も、過去20年余、おおむね増加の傾向を示している
（傾向は赤本（第4版）から変わらず）。

　日本語教師数は、増減を繰り返しながらも全体として増加してきている（赤本（第4版）から変わらず）。勤務形態の内訳別に見ると、2015年2018年においては、常勤、非常勤、ボランティアの割合はおおよそ1：2.5：51：2.3：4となっており、日本国内の日本語教育の担い手の大部分を非常勤とボランティアが占めていることが分かる。また、年代別に見ると、70代が全体の9.8%、60代が全体の23.2%21.9%、50代が18.2%17.7%を占めている。

　学習者数を学習機関別に見てみると、大学等機関（大学、短大、高等専門学校）は全体の約30%25%弱、いわゆる地域の日本語教室（地方公共団体、国際交流協会）は約20%25%強である。日本語学校を含むその他の割合は相対的に減少傾向にあるが、依然として全体の40%以上50%弱（約48%）を占めている。





文化庁「日本語教育実態調査等」のデータを元に作成



文化庁「日本語教育実態調査等」のデータを元に作成

 

参考データ

文化庁「日本語教育実態調査等」https://www.bunka.go.jp/tokei_hakusho_shuppan/tokeichosa/nihongokyoiku_jittai/